次期学習指導要領改訂案について①

２０２０年から順次始まる新学習指導要領の概要を示した中央教育審議会の「審議のまとめ案」が先日公表されました。

学習指導要領は、文部科学省が告示する教育課程の基準で、国立学校・公立学校・私立学校を問わず適用されますが、実際の状況では公立学校に対する影響力が強い一方、私立学校に対する影響力はそれほど強くありません。

「何を学ぶか」が中心だったこれまでの指導要領の性格を大きく変え、「どのように学ぶか」「何ができるようになるか」の視点を追加し『学びの地図』を目指すとあります。

「どのように」という学びのプロセスで鍵を握るのが、教員が一方的に教えるのではなく、児童生徒が主体的・能動的に授業に参加する「アクティブ・ラーニング」（ＡＬ）で、全教科で導入します。

ＡＬはすでに公立・私立問わずすでに授業に取り入れてられて行われています。ＡＬは特定の指導方法を指すのではないので、どのような方法が効果的なのか試行錯誤で行われているのが実情でしょうか。

文科省は教員が理解を深められるように研修を開いたり、実践例を集めて事例集として提供する考えです。

小学校・中学校・高校での変更点は次回に続きます。